核兵器の無い世界を追求するーオバマ米大統領のプラハ演説は、米国の戦略大転換にとどまらず、人類の歴史的な意義を持つ内容でした。特に「唯一核兵器を使用した核保有国として、米国には行動する道義的責務がある」と語った点です。この演説を聴いた時、我が耳を一瞬疑いました。「世界の覇者を自認する米大統領から、この様な 言葉を聞くなんて」。
ところが、4月6日付の全国紙、地方紙共、一面トップは、「北朝鮮ミサイル発射」記事でした。唯一、被爆地・広島の中国新聞だけが「『核なき世界』へ行動宣言ー米大統領が包括構想」と一面トップで報道し、国際面に演説全文と田城 明特別編集委員の論評を掲載しました。(注、この部分の記事は「メディアをよむ」の阿部 裕氏調べ)。
5月18日付、東京新聞は「ノーベル平和賞受賞の17人『核廃絶へ行動を』ヒロシマ・ナガサキ宣言」と報じるも、どの全国紙も報じていません。
本来なら、真っ先に行動すべき政府のみならずメディアの大部分がこれでわ!。
◎『核兵器廃絶か核抑止力か』◎
戦後の米・ソ冷戦から始まった核競争は、ケネディ・フルシチョフ時代の「キューバ事件」を想い出させます。
その後の核拡散は中国・インド・ パキスタンと続き今、北朝鮮・イランへと拡大中で、この流れは止まらないと思えます。何故なら現、核保有国が率先して廃絶へ行動しないで「核、拡散防止条約」で、「IAEA(国際原子力機関)」が出来ても、何の説得力も持たず、無力化してしまいます。
今こそ、世界中がオバマ大統領の呼び掛けを真剣に受け止めめて行動に移すチャンスです。行動に移された時こそ、核を保有しょうとする国も無くなり、保有しょうとする国に厳しく対応出来るのでわ?。
ところが、4月6日付の全国紙、地方紙共、一面トップは、「北朝鮮ミサイル発射」記事でした。唯一、被爆地・広島の中国新聞だけが「『核なき世界』へ行動宣言ー米大統領が包括構想」と一面トップで報道し、国際面に演説全文と田城 明特別編集委員の論評を掲載しました。(注、この部分の記事は「メディアをよむ」の阿部 裕氏調べ)。
5月18日付、東京新聞は「ノーベル平和賞受賞の17人『核廃絶へ行動を』ヒロシマ・ナガサキ宣言」と報じるも、どの全国紙も報じていません。
本来なら、真っ先に行動すべき政府のみならずメディアの大部分がこれでわ!。
◎『核兵器廃絶か核抑止力か』◎
戦後の米・ソ冷戦から始まった核競争は、ケネディ・フルシチョフ時代の「キューバ事件」を想い出させます。
その後の核拡散は中国・インド・ パキスタンと続き今、北朝鮮・イランへと拡大中で、この流れは止まらないと思えます。何故なら現、核保有国が率先して廃絶へ行動しないで「核、拡散防止条約」で、「IAEA(国際原子力機関)」が出来ても、何の説得力も持たず、無力化してしまいます。
今こそ、世界中がオバマ大統領の呼び掛けを真剣に受け止めめて行動に移すチャンスです。行動に移された時こそ、核を保有しょうとする国も無くなり、保有しょうとする国に厳しく対応出来るのでわ?。
